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マネー百科

実質リターンとは。年5%で増えても豊かにならない場合

最終更新 2026年10月28日 ・ 監修:佐藤瑛吾 ・ 出典明記
結論

実質リターンとは、運用の増え方(名目リターン)から物価上昇率(インフレ率)を差し引いた「購買力ベースの本当の増え方」。年5%で増えても物価が3%上がっていれば、買えるものの量は年2%しか増えていない。逆に金利0.2%の預金は、インフレ2%の世界では実質マイナス1.8%で確実に目減りする——インフレ局面では「現金こそが静かなリスク資産」になる。

計算式と数値例

実質リターン ≒ 名目リターン − インフレ率(厳密には (1+名目)÷(1+物価)−1)
名目インフレ2%時の実質
普通預金0.2%−1.8%
個人向け国債(例)1.0%−1.0%
全世界株式(期待値)5.0%+3.0%

実務への落とし込み

①老後資金の目標額は実質で考える(30年後の3,000万円は今の感覚より軽い)。②生活防衛資金は実質マイナスでも保有する——目減りは「すぐ使える」ことへの保険料です。③長期の資産形成でインフレに勝ち得る主力は、歴史的には株式です。当サイトの積立シミュレーターはインフレ率を入れて実質価値で表示できます。

近似式と厳密式の差

「名目リターン − インフレ率」は簡便な近似です。金利や物価上昇率が数%の水準なら厳密式との差は0.1ポイント前後で、家計の計画には近似式で足ります。数値が大きくなるほど差が広がるため、高インフレの国の資産や長期の比較では厳密式を使います。

名目リターンインフレ率近似式厳密式
0.2%2.0%−1.80%−1.76%
0.2%3.2%−3.00%−2.91%
5.0%2.0%+3.00%+2.94%
5.0%3.2%+1.80%+1.74%
10.0%5.0%+5.00%+4.76%

数値で見る:1,000万円の購買力の推移

インフレ率2%が続くと仮定して、1,000万円が今の物価に換算していくら分の価値になるかを厳密式で計算しました。税金・手数料は考慮していません。

将来の実質価値 = 元本 × {(1 + 名目リターン) ÷ (1 + インフレ率)}^年数例:名目5%・インフレ2%・30年 → 1,000万円 × (1.05 ÷ 1.02)^30 ≒ 2,386万円
置き場所10年後20年後30年後
現金(金利0%)820万円673万円552万円
預金(金利0.2%)837万円700万円586万円
名目5%で運用1,336万円1,786万円2,386万円

現金で持っていた1,000万円は、金額は減っていなくても、30年後には今の552万円分の買い物しかできない計算です。同じ前提で、30年後に受け取る3,000万円は今の約1,656万円に相当します。

逆に、いまの生活費を将来も維持するのに必要な金額も計算できます。インフレ率2%が続くと、今の月25万円の生活に必要な額は20年後に約37.1万円、30年後に約45.3万円になります。老後資金の目標額を考えるときは、この増え方を前提に置く必要があります。

日本の物価上昇率の実績

総務省統計局の消費者物価指数(全国)では、総合指数の前年比は2023年平均3.2%、2024年平均2.7%、2025年平均3.2%でした。直近の2026年9月分は前年同月比2.1%です。金利0.2%の預金を2025年の上昇率3.2%で評価すると、実質リターンは約−2.9%になります。

総合生鮮食品を除く総合生鮮食品及びエネルギーを除く総合
2023年平均3.2%3.1%4.0%
2024年平均2.7%2.5%2.4%
2025年平均3.2%3.1%3.0%
2026年9月(前年同月比)2.1%2.1%2.4%

よくある質問

日本のインフレ率は何%で見積もるべき?
日銀の目標は2%です。保守的な計画なら1〜2%を置き、年1回実績で見直せば十分です。
近似式と厳密式、どちらを使えばよい?
金利・物価上昇率が数%の範囲なら差は0.1ポイント前後なので、近似式で十分です。インフレ率が5%を超えるような場面や、数十年単位で比較する場合は厳密式((1+名目)÷(1+物価)−1)を使います。
物価上昇率はどの指数を見ればよい?
家計全体の購買力を見るなら、消費者物価指数の「総合」が基本です。「生鮮食品を除く総合」は天候で値動きしやすい生鮮食品を除いた指数で、物価の基調を見るときに使われます。
物価が下がっている(デフレの)ときは?
実質リターンは名目リターンを上回ります。たとえば金利0%の現金でも、物価が1%下がれば実質リターンは約+1.0%です。デフレ期に現金が有利だったのはこのためです。
公的年金は物価上昇に追いつく?
2026年度の年金額は、物価変動率3.2%に対し、基礎年金が1.9%、厚生年金(報酬比例部分)が2.0%の引き上げでした。物価より賃金の伸び(2.1%)が低かったため賃金を基準に改定され、さらにマクロ経済スライドによる調整が入ったためです。実質で見ると、基礎年金は約1.3%目減りした計算です。

出典:総務省統計局「消費者物価指数 全国 2025年(令和7年)平均」、総務省統計局「消費者物価指数 全国 2026年(令和8年)9月分」、厚生労働省「令和8年度の年金額改定についてお知らせします」

関連する道具とデータ

引用について:出典として「Veliq Finance マネー百科」と本ページURLをご記載ください(商用・社内資料とも可)。税制・制度は改正があるため、実務では一次情報の確認をお勧めします。