VELIQ FINANCE 資産設計の道具箱 広告(PR)を含みます
NISA DECUMULATION SIMULATOR

新NISAで育てた資産は、
何歳まであなたを支えるか。

積み立ての「その先」を計算する取り崩しシミュレーター。毎月の取り崩し額と想定利回りを動かすだけで、資産寿命と残高推移が即座にわかります。

条件を設定
取り崩し開始時の資産額2,000万円
取り崩し開始年齢65
毎月の取り崩し額10万円
想定利回り(年率)3.0%
資産寿命
受取総額
うち運用収益
30年後の残高
運用しながら取り崩し 運用せず取り崩し
V

条件を動かすと、運用の有無による差がここに表示されます。

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SBI証券

投資信託の定期売却(定額・定率・期間指定)に対応
  • 毎月・隔月など受取頻度を柔軟に設定できる自動売却サービス
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定額取り崩しと定率取り崩し、どちらを選ぶべきか

取り崩し方式には大きく2つの考え方があります。定額取り崩しは「毎月10万円」のように受取額を固定する方式で、生活費の計画が立てやすい反面、相場下落時にも同じ額を売却するため資産の減りが加速するリスクがあります。

一方の定率取り崩しは「残高の4%を毎年」のように割合で受け取る方式です。理論上は資産が尽きにくい一方、残高の減少とともに受取額も減っていくため、後半の生活費が細るという弱点があります。

定額取り崩し定率取り崩し
受取額一定で計画しやすい残高に応じて変動
資産寿命有限(枯渇しうる)理論上は枯渇しにくい
向く人年金までのつなぎ・支出が読める人長生きリスクに備えたい人

実務的には「前半は定率、後半は定額」や「定率+最低受取額の下限を設ける」といった併用が有力です。まずは上のシミュレーターで両方式を切り替え、ご自身の資産額での違いを体感してみてください。

「4%ルール」は日本でも使えるのか

4%ルールは、米国のトリニティスタディに由来する「初年度に資産の4%を取り崩し、以後インフレ調整しながら続けても30年間資産が持続する可能性が高い」という経験則です。ただしこれは米国株式・債券の歴史的リターンが前提であり、日本で実践する場合は想定利回りを保守的に(3%前後)置く、為替リスクを考慮するなどの調整が現実的です。

新NISAの取り崩しで注意すべき3点

①売却しても非課税枠は翌年復活する——新NISAでは売却分の簿価が翌年以降の生涯投資枠に戻るため、取り崩しは「枠の消費」ではありません。②自動売却サービスの対応状況は証券会社で差がある——定期売却(定額・定率)を新NISA口座で設定できるかは各社の対応によります。③出口で一括売却しない——運用を続けながら取り崩すことで資産寿命は大きく延びます。上のシミュレーターの点線(運用なし)との差がその効果です。

よくある質問

シミュレーションの計算方法は?
毎月複利で計算しています。月次利回りは年率から幾何平均で換算し、毎月末に運用益を反映した後、指定額(または指定率の1/12)を取り崩す方式です。税金・手数料・インフレは考慮していない概算値です。
想定利回りは何%にすべき?
取り崩し期はリスクを落とした運用が一般的なため、株式中心なら3〜4%、債券を組み入れたバランス型なら2〜3%程度を目安に、保守的な数字で計画することをおすすめします。
年金と併用する場合はどう考える?
「公的年金で足りない不足額」を毎月の取り崩し額に設定するのが基本です。例えば生活費25万円・年金15万円なら、不足の10万円を取り崩し額として入力してください。