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収益率配列リスクとは。平均が同じでも結果が変わる理由

最終更新 2026年10月28日 ・ 監修:佐藤瑛吾 ・ 出典明記
結論

収益率配列リスク(シークエンス・オブ・リターンズ・リスク)とは、平均リターンが同じでも、良い年と悪い年が来る「順番」によって取り崩し後の資産寿命が大きく変わるリスク。取り崩し初期の暴落は、毎月の売却を「安値での強制売却」に変えて元本を恒久的に毀損するため、出口戦略における最大の敵とされる。積立期には(むしろ安く買えるため)ほぼ無害で、取り崩し期に固有のリスクである点が本質。

数値イメージ

同じ「平均5%」でも:Aさん(初年に−30%、その後好調)とBさん(好調が先、−30%は晩年)では、毎月10万円ずつ取り崩した場合の資産寿命が10年以上変わり得ます。下落直後の売却口数が多くなり、その口数は回復相場に参加できないためです。

3つの実務的対策

①現金クッション:生活費2〜3年分を現金で持ち、下落年は現金から使う。②柔軟ルール:前年比で市場が大きく下げた年は取り崩し額を1〜2割減らす。③定率化:残高連動の定率方式は構造的にこのリスクへの耐性が高い。

数値で見る:順番だけを入れ替えた2つの30年

3,000万円を30年間運用する例です。Aは1年目に−30%、残りの29年は毎年約6.2%。Bは同じリターンを逆順に並べ、−30%が30年目に来ます。どちらも算術平均は年5%で、リターンの組み合わせはまったく同じです。取り崩しは毎年初めに行うとします。

資金の動きA(暴落が1年目)B(暴落が30年目)
一括投資のみ(取り崩しなし)約1億2,041万円約1億2,041万円
積立(元本0から年60万円×30年)約5,101万円約3,444万円
年120万円取り崩し(当初の4%)約1,839万円約5,153万円
年150万円取り崩し(同5%)26年目に枯渇約3,431万円
年180万円取り崩し(同6%)19年目に枯渇約1,709万円

金額は30年後の残高です。取り崩しも積立もない一括投資では、掛け算の順序が変わるだけなので結果は同じです。差を生んでいるのは「下落した直後にも同じ金額を売り続けること」です。Aで年120万円を取り崩す場合、1年目の暴落で残高は2,016万円まで減り、その後の好調な29年間を小さくなった元本で過ごすことになります。

対策の効果も数字で確認できます。同じ配列Aで年150万円を取り崩す場合、下落の翌年から3年間(2〜4年目)だけ取り崩し額を2割減らして120万円にすると、資産が尽きる時期は26年目から29年目へ3年延びます。下落直後の数年間の売却額を抑えることが、それだけ効くということです。

積立期・取り崩し期で何が違うか

局面下落の時期による影響
一括投資して保有するだけなし(リターンの順序は結果に影響しない)
積立期残高が大きい終盤の下落ほど不利。初期の下落は安く多くの口数を買える
取り崩し期初期の下落ほど不利。安値で多くの口数を売ることになる

積立期の終盤と取り崩し期の初期は、どちらも残高が最も大きい時期です。このため、退職前後の数年間が配列リスクの影響を最も受けやすい期間になります。

よくある誤解

「平均リターンが同じなら結果も同じ」は、取り崩しや積立がない場合にしか成り立ちません。上の表のとおり、同じ組み合わせのリターンでも、年180万円の取り崩しでは19年目に尽きるか、30年後に約1,709万円残るかに分かれます。

「長期で持てば時間が解決する」も、取り崩し期には当てはまりません。安値で売った口数は戻らないため、相場が回復しても元本は回復しません。一方で、リスク資産をすべて現金にすれば配列リスクはなくなりますが、物価上昇や低い利回りによって資産が先に尽きる可能性が高まります。現金クッションや取り崩し額の調整は、この両方のバランスを取るための方法です。

よくある質問

積立期にも対策は必要?
積立の初期から中盤の暴落は、同じ金額で多くの口数を買える期間であり、配列リスクはむしろ味方に働きます。ただし残高が大きくなった退職直前の下落は影響が大きいため(下の表の積立の例)、取り崩しを始める数年前から現金比率を考えておく必要があります。
リスクを事前に測れる?
モンテカルロ・シミュレーションが標準手法です。悪い配列を含む数千シナリオでの成功率を確認してください。
何年目の下落が最も影響する?
取り崩しを始めた直後です。残高が最も大きく、その後の回復局面に参加できる口数がそこで決まるためです。積立期では、逆に退職直前の下落が最も影響します。
現金クッションはどのくらい持てばいい?
目安は生活費のうち資産から取り崩す額の2〜3年分です。年120万円を取り崩す計画なら240万〜360万円になります。下落した年はここから使い、運用資産の売却を見送ることで、安値での売却を避けます。
取り崩し率と配列リスクの関係は?
取り崩し率が高いほど影響は大きくなります。上の表の配列Aでは、当初資産の4%なら30年後も約1,839万円残りますが、5%では26年目、6%では19年目に資産が尽きます。

出典:表の数値は本ページに記載した前提による試算です(将来の運用成果を示すものではありません)。

関連する道具とデータ

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