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Veliq Finance

金利と複利

第3部 増やす ・ 読了 約6分 ・ 確認の4択3問 ・ 更新 2026年11月4日

増やす部は、お金に時間をかけると何が起きるかから始めます。利息の付き方には単利と複利があり、期間が長いほど差が大きくなります。

この章で分かること

単利と複利の計算式と差。毎月の積立の将来額の出し方。72の法則の使い方と精度。税とコストが複利をどれだけ削るか。

単利と複利

単利は元本にだけ利息が付き、複利は付いた利息を元本に組み入れて、利息にも利息が付きます。

複利の元利合計 = 元本 ×(1 + 年利率)年数

100万円を年5%で運用した場合
期間単利複利差
10年150万円163万円+13万円
20年200万円265万円+65万円
30年250万円432万円+182万円

差は10年で13万円ですが、30年では182万円になります。増えた分にも利率がかかるため、期間が長いほど差の広がり方が大きくなります。

毎月の積立に複利が働くと

毎月積み立てる場合は、入金した各回にそれぞれ複利がかかり、それを合計します。

積立の将来額 = 毎月の積立額 ×{(1 + 月利)月数 − 1}÷ 月利月利 =(1 + 年率)1/12 − 1

毎月3万円を積み立てた場合(月次複利、税金・手数料は考慮せず)
期間積立元本年3%年5%
10年360万円約418万円約463万円
20年720万円約981万円約1,217万円
30年1,080万円約1,736万円約2,446万円

年5%の場合、運用益は10年後に約103万円、30年後に約1,366万円で、30年後には積立元本を上回ります。

72の法則

72の法則は、72を年利回り(%)で割ると、複利で資産が2倍になるおよその年数が分かるという近似です。

2倍になる年数
年利回り正確な年数72 ÷ 利回り
1%69.7年72.0年
3%23.4年24.0年
5%14.2年14.4年
8%9.0年9.0年
10%7.3年7.2年

逆向きにも使えます。20年で2倍にするには、72 ÷ 20 = 年3.6%が必要です。借入にも同じ計算が当てはまり、年15%の金利の借入は約4.8年で2倍になります。物価に当てはめると、年2%の上昇が続けば約35年で物価は2倍になります(1-1)。

税とコストが複利を削る

同じ年5%でも、利益に税金がかかる時期と、運用にかかるコストで結果が変わります。

100万円を年5%で30年運用した場合
条件30年後
非課税(NISAなど)約432万円
最後に売却したときに一度だけ課税(20.315%)約365万円
毎年の利益にその都度課税(20.315%)約323万円
運用コスト年1.5%を差し引いた年3.5%(非課税)約281万円

毎年課税されると、税金として出ていった分が再投資されないため、複利が小さくなります。コストは3-2、非課税の器は3-3で扱います。

平均リターンと実際の増え方

値動きのある資産では、「平均年5%」でも毎年5%ずつ増えるとは限りません。+50%の翌年に−50%になると、単純平均は0%ですが、100万円は150万円を経て75万円になります。値動きが大きいほど、実際の増え方は単純平均を下回ります。この振れ幅の扱いが、次の3-2の主題です。

確認の4択

Q1. 100万円を年5%の複利で20年運用したときの元利合計に最も近いのはどれですか。

100万円 × 1.05の20乗 ≒ 265万円です。200万円は単利の場合、432万円は30年の場合です。

Q2. 72の法則で、年利回り5%の資産が2倍になるまでの年数はどれですか。

72 ÷ 5 = 14.4年です。正確な年数は約14.2年で、5%前後では誤差は小さくなります。

Q3. 100万円が1年目に+50%、2年目に−50%になったとき、2年後の金額はどれですか。

150万円の50%減で75万円です。単純平均のリターンは0%でも、実際には25%減っています。

出典

  1. 国税庁「No.1476 特定口座制度」(譲渡益の税率)
  2. 金融庁「NISAを知る」
  3. 日本銀行「2%の『物価安定の目標』」

制度と数値は2026年11月4日時点で、各出典の内容に基づきます。税制・社会保険は改正されるため、実際の手続きでは出典の最新の情報を確かめてください。