インデックスファンドとは。仕組みとコストの差
インデックスファンドとは、市場平均(指数)に値動きが連動するよう機械的に運用される投資信託。信託報酬は年0.05〜0.2%程度と低い。SPIVA日本版スコアカードでは、2026年6月末までの10年間で日本株式のアクティブファンドの79.3%がベンチマークを下回った。
アクティブとの違い
アクティブはプロが銘柄を選んで平均超えを狙う投信で、信託報酬は年1〜2%が一般的。リターンは不確実ですがコストは確実に発生するため、長期になるほどコスト差がそのまま成績差になりやすい構造です。
| インデックス | アクティブ | |
|---|---|---|
| 目標 | 市場平均に連動 | 市場平均超え |
| 信託報酬 | 年0.05〜0.2% | 年1〜2% |
| 長期成績 | =市場平均 | 日本株式では10年で約8割が指数未満 |
SPIVA日本版スコアカード(2026年6月末時点)で、ベンチマーク指数を下回ったファンドの割合は次のとおりです。10年間では日本株式全体で79.3%、日本大型株で82.2%、日本中小型株で66.7%、15年間ではそれぞれ74.6%、76.2%、72.8%でした。外国株式(S&P ワールド(除く日本)指数との比較)では、10年間で94.3%、15年間で96.1%が下回っています。
選び方の3基準
①信託報酬が年0.2%以下 ②指数が全世界株式または米国大型株(S&P500等) ③純資産総額が大きく増加傾向。この3条件で絞ると候補は数本に収束します。テーマ型・毎月分配型は長期のコア資産には不向きです。
コストの差を数値で見る
100万円を年5%(コスト控除前)で30年間運用した場合、信託報酬などのコストを利回りから差し引くと、30年後の金額は次のようになります(年複利、税金は考慮せず)。コストがゼロなら約432万円です。
| 年間コスト | 30年後の金額 | コストゼロとの差 |
|---|---|---|
| 0.1% | 約420万円 | 約12万円 |
| 0.5% | 約375万円 | 約58万円 |
| 1.0% | 約324万円 | 約108万円 |
| 1.5% | 約281万円 | 約152万円 |
| 2.0% | 約243万円 | 約189万円 |
年0.1%と年1.5%の差は1.4%にすぎませんが、30年間では約139万円と、元本の1.4倍近い差になります。毎月3万円を30年積み立てる場合(積立元本1,080万円、月次複利)でも、コスト0.1%なら約2,403万円、1.5%なら約1,888万円と、約515万円の差がつきます。
つみたて投資枠の対象となる条件
NISAのつみたて投資枠では、金融庁が定める要件を満たした投資信託・ETFだけが対象です。インデックスファンド(指定インデックス投資信託)の主な要件は次のとおりです。
| 要件 | 内容 |
|---|---|
| 販売手数料 | ゼロ(ノーロード) |
| 信託報酬(税抜) | 国内資産0.5%以下、海外資産0.75%以下 |
| 信託契約期間 | 無期限または20年以上 |
| 分配頻度 | 毎月分配型でないこと |
| デリバティブ取引 | ヘッジ目的など一部を除き、用いないこと |
解約手数料(信託財産留保額を除く)と口座管理料がゼロであることも条件です。また金融庁は、令和8年度税制改正大綱で、つみたて投資枠の指定指数に「読売株価指数(読売333)」と「JPXプライム150指数」を追加することが示されたと説明しています。
よくある誤解
①インデックスファンドは元本保証ではありません。連動する指数そのものが下がれば、基準価額も下がります。②同じ指数なら成績はまったく同じ、とも限りません。信託報酬の差に加え、指数との値動きのずれや売買にかかる費用なども成績に影響します。③信託報酬は口座から別に引き落とされるわけではありません。保有している間、信託財産から日々差し引かれ、基準価額に反映されています。
よくある質問
全世界と米国、どちらの指数がよい?
指数連動なら証券会社はどこでも同じ?
ETFとインデックスファンドの違いは?
NISAで買うとコストは変わる?
信託報酬0.1%と0.05%の差は気にするべき?
出典:金融庁「NISAを利用する皆さまへ」、金融庁「アクセスFSA 2026年2月号『令和8年度税制改正の大綱』の概要」、国税庁「No.1476 特定口座制度」、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス「SPIVA日本版スコアカード 2026年上半期」
関連する道具とデータ
この項目の引用について:出典として「Veliq Finance マネー百科」と本ページURLの明記をお願いします(商用資料・社内資料とも可)。内容の正確性には万全を期していますが、税制・制度は改正されるため、実務では一次情報(条文・公的資料)の確認を推奨します。